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需要と供給のバランスの再確認と市場価格の例外


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価格は、需要と供給のバランスから市場価格が決まっています。

これは、中学校の社会の授業で勉強した内容です。

 

実際、身の回りの商品で見ると、スーパーで売っている生鮮食品やガソリン1リットル当たりの価格、株価までが、需要と供給のバランスで市場価格が決まっています。

野菜の価格を考えてみましょう。

野菜の価格は、シーズン中の供給量に大きく左右されます。

台風や悪天候などの影響により、野菜の収穫量が大きく下がった場合、需要と供給のバランスが崩れ、市場価格は上昇します。

 

逆に、しっかりとした収穫があれば、市場価格は下がることになります。

2004年には、台風の影響でキャベツの収穫量が激減し、1玉当たり1000円前後の価格まで上がりました。

1000円出してでも、キャベツを食べたいという人がいたので、市場価格は1000円でも成り立つ訳です。

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需要と供給で決まる物の値段

ガソリン価格は2009年頃に価格が高騰しました。

1リットル当たり180円まで上昇し、家計を圧迫し、社会問題になりました。

2015年には、110円まで下がり、逆に価格が下がり過ぎている点が株安につながると言われ、これが問題視されています。

この原因も需要と供給のバランスが影響しています。

2010年頃までは、実質原油価格を決めているのは、OPEC(石油輸出国機構)でした。

イラン、イラク、サウジアラビアなど石油原産国12カ国が組み、原油の残量などを調整し、市場価格を決めていました。

そのため、2010年頃には、原油の生産量を減らし、市場価格を上げるような取り組みを行っていました。

 

しかし、2015年には、ロシアや中国など、OPECに加盟していない国が液化天然ガスの供給を進めており、OPEC12カ国でのエネルギー原料の輸出量は世界シェアの40%程度に留まっています。

その影響で、エネルギー原料の供給が大幅に増大し、市場価格が下落することに繋がりました。

同じガソリンならば、安い値段で買うのが人の心理です。

ライバルが価格を下げるならば、業界全体として価格が下がっていく結果に繋がります。

市場価格は、国の政治的な力でも大きく動くことになります。

これとは異なり、市場価格が需要と供給のバランスで成り立っていないように見えるものがあります。

缶コーヒーやアイスクリーム。加工品の値段から見る経済

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それは、多くの加工食品です。

例えば、缶コーヒー。

自動販売機で売られているものは、基本的に130円に統一されています。

箱入りのアイスクリームの定価は、基本的に300円に統一されており、メーカー同士が様子を見ながら、価格を合わせています。

 

最近では、スーパーやコンビニのプライベートブランド(PB商品)は、100円に統一された商品棚になっており、需要と供給のバランスで市場価格が決まっている訳ではないようです。

この原因は、量販店やスーパーの考えがあります。

スーパーのアイスクリームのコーナーを見ると、全ての商品をまとめて「88円!!」と大々的に価格表を打ち出し、販売しています。

どのメーカーのどの商品もまとめて88円で売っているのです。

 

同様に、冷凍食品も「4割引!!」と、メーカー、商品問わず1枚の価格表で売りだしています。

このように全ての商品を統一して値引きするのは、スーパーからお客様に対して、強烈なインパクトが与えられます。

  • 「すべての商品を値引きしています!」
  • 「すべての商品を格安で販売します!」

という印象です。

スーパーとしては、お客様に大きな印象を付けなければ、売り場で足を止めて貰えないのです。

しかし、すべての商品を同じ値段で売るためには、定価は統一したものでなければなりません。

メーカーは、このスーパー側の意向から、定価を統一するような動きを進めているため、加工品の価格は、ある程度、同じ価格で並んでいる訳です。

今一度、経済の基礎を確認し、株式投資をどう進めていくか考えてみるのも良いでしょう。

まとめ

市場価格は、需要と供給のバランスで成り立っています。

野菜やガソリンなどは、生産量の低下が供給の低下に繋がり、市場価格を高騰させることに繋がります。

逆に生産量の増大や価格競争が起こることにより、市場価格は下落します。

しかし、加工品については、ある程度一定価格になっているように見えます。

これは、量販店や小売業の意向を汲み取り、業界での価格統一を図っているからです。

市場価格は、このように決められているのです。

経済の基礎を確認し、株式投資のスタンスを考えてみましょう。

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